ご利用規約

TATARA Web改ざん検知 サービス利用規約

• 株式会社メディアウォーズ（以下、「当社」という。）は、 TATARA Web改ざん検知（以下、「本サービス」という）をその利用者（以下、「契約者」という）に対して提供するにあたり、以下のとおり、契約者が遵守するべき TATARA Web改ざん検知 サービス利用規約（以下、「利用規約」といいます。）を定めます。

第１章 総則

第１条 規約の適応

• １. 本規約は、当社と契約者との間に生じる一切の関係に適応されるものとします。

第２条 規約の変更

• １. 当社は契約者の事前の承諾を得ることなく本規約を変更する権利を保持するものとし、契約者はこれを承諾するものとします。この場合、本サービスに関する全ての条件は変更後の利用規約によるものとし、契約者は変更後の利用規約が契約者にとって著しく不利益になる場合を除き、利用規約の変更を承諾するものとします。
• ２. 利用規約の変更にあたっては、当社はその内容を書面、電子メール、当社ホームページ、又はその他当社が適当と認める方法により通知するものとします。通知した時点で変更後の利用規約が適用されるものとします。

第２章 契約

第３条 契約の単位

• １. 契約者が本サービスの複数の品目を利用する場合には、当社所定の手続きに従って、個々にサービス利用契約を締結するものとしま

第４条 利用申込

• １. 本サービスの利用希望者は、利用規約を確認し、同意した上で、当社所定の手続きに従って利用申込を行うものとします
• ２. 利用の申込において、本人確認のための資料を提出していただく場合があります。

第５条 利用申込の承諾

• １. 当社が本サービス利用の申込を承諾した場合は、利用開始日を記載した書面により通知します。利用契約はこの利用開始日に成立します
• ２. 当社は、次の場合には利用申込者による本サービス利用の申込を承諾しない場合があります。
1. 申込みに係るサービスの提供が、技術的その他の理由により著しく困難であると当社が判断した場合
2. 申込者が虚偽の内容にて申込みをした場合
3. 申込者が本規約上の義務を怠るおそれがあると当社が判断した場合・その他当社に支障を来すおそれがあると当社が判断した場合

第６条 トライアル期間

• １. 当社は、契約者に対し、別途定める期間（以下、「トライアル期間」という）、本サービスを無料で提供するものとします。この場合、当社は、有料でのサービスと同等の内容を提供しないことがあります。
• ２. 契約者がトライアル期間内に本サービスの有料での利用を申し込まないときは、トライアル期間の終了により、本サービスの提供は終了するものとします。
• ３. 契約者は、トライアル期間内であればいつでも当社所定の手続きに従って本サービスの有料での利用を申込むことができます。この場合、当社が契約者によるサービス利用料金の支払（クレジット決済を含みます。以下、同じ。）を確認することができたときに、有料での利用契約が成立するものとします。ただし、有料での利用開始日は、トライアル期間終了日の翌日とします。
• ４. 当社がトライアル期間終了日までに契約者によるサービス利用料金の支払を確認することができないときは、当社は、トライアル期間に際して契約者に付与したアカウントを停止するものとします。

第７条 有料利用期間

• １. 本サービスの有料での利用期間は、契約の種類により、１ヶ月とし、本サービスの有料での利用開始日（無料お試し期間終了日の翌日）から起算するものとします。

第８条 契約プランの変更

• １． 上位プランへとプラン変更を行った場合は、決済方法毎に下記の通り追加費用を請求します。
1. クレジット決済を利用の場合は、残日数分の返金と変更後のプランの残日数分の請求とを併せて登録済みのクレジットカードにて決済します。
2. 銀行振込による支払いの場合は、残日数分の追加費用を翌月に請求します。
• ２． 下位プランへの変更を行う場合は、決済方法毎に下記の通りとします。
1. クレジット決済を利用の場合は、残日数分の返金と変更後のプランの残日数分の請求とを併せて登録済みのクレジットカードにて決済します。
2. 銀行振込による支払いの場合は、翌月より下位プランでのご利用へ変更となります。

第９条 契約の期間

• １. 本サービスは、第１０条(利用契約の解除)を契約者自身が実施しない限り、利用契約が自動更新されるものとします。
• ２. 利用期間終了日までに当社が利用料金の支払を確認することができなかったときは、利用アカウントを停止し、強制解除とします。

第１０条 利用契約の解除

• １. 契約者は、利用契約を解除する場合は、当社に対し解除月の前月２０日までに書面等により通知するものとします。
• ２. クレジット決済を利用の場合は前項にかかわらず、管理画面よりアカウント削除の手続きを行なうものとし、アカウント削除をもって利用契約は解除されるものとします。

第１１条 第三者への委託

• １． 当社は、利用規約に基づく業務の一部を契約者の承諾なしに当社の指定した第三者に再委託できるものとします。

第１２条 守秘義務

• １． 契約者は、利用契約の履行に関して知り得た当社の秘密情報を第三者に提供、開示、漏洩をしてはならないものとします。なお、本条の義務は利用契約終了後も継続するものとします。
• ２． 当社は、サービスの保守作業上必要なとき、契約者からの依頼に基づくときなど特定の場合を除いて、サーバースペース上の契約者領域へログインしその情報を入手することはないものとします。
• ３． 当社は、契約者から得た一切の情報を第三者に対して提供・開示することはないものとします。ただし、捜査や裁判に対して協力義務があるときは、この限りではありません。

第１３条 権利の譲渡等の制限

• １． 契約者が本サービスの提供を受ける権利等利用契約上の権利を、当社の承認なく、他に譲渡、貸与、質入れ等の行為をすることはできません。

第３章 料金及び契約等

第１４条 サービス利用料金

• １. 契約者は、本サービスを有料で利用するにあたり、当社に対し、サービス品目ごとに別途定める利用料金を支払うものとします。
• ２. サービス利用料金の支払方法は、クレジット決済、銀行振込、のいずれかによるものとします。
• ３. クレジット決済の詳細は、当社が別途定めるところによるものとします。
• ４. 第２４条 本サービスの提供停止、解除の規定により本サービスの提供が停止された場合であっても本サービスの料金の算出については、当該サービスの提供があったものとして取り扱います
• ５. 当社は、契約者が当社に支払った利用料金について、プラン変更意外のいかなる理由があっても返還しないものとします。

第１５条 遅延損害金

• １. 契約者が、料金その他の債務について支払い期日を経過してもなお支払いがない場合、当該契約者は支払期日の翌日から支払いの日の前日までの日数について、年１２%の割合で計算して得た額を、延滞損害金として当社が指定する期日までに支払うこととします。
• ２. 天災その他やむを得ない事由により支払期日内に支払をなし得ない場合は、当該事由の継続する期間は支払期日に算入せず又は延滞損害金を支払う日数に算入しません。

第１６条 消費税等

• １. 契約者が当社に対し本サービスに係わる債務を支払う場合において、消費税法及び同法に関する法令の規定により当該支払いについて消費税及び地方消費税が賦課されるものとされているときは、契約者は当社に対し当該債務を支払う際に、これに対する消費税及び地方消費税相当額を併せて支払うものとします。

第１７条 利用料金の改定

• １. 当社は、契約者の了解を得ることなく本サービスの利用料金を改定する権利を保持するものとし、契約者はこれを承諾するものとします。
• ２. 改定後の利用料金は、契約の更新時に適用されるものとします。

第４章 サービス全般

第１８条 サービスの品目及び内容

• １. 本サービスの各品目及び内容は、別紙「仕様書」のとおりとします

第１９条 サービスの提供条件

• １. 本サービスで利用するソフトウェア・プログラムの権利は当社及び当社が別に定めるものに帰属し、契約者は利用するのみとします。契約者は契約者がライセンスを所有しているソフトウェア・プログラムを除き、当社から提供されたすべてのソフトウェア・プログラムに関して、当社が契約者に供するサーバー以外で使用することはできません。
• ２. 契約者は本サービスを自らの責任において利用するものとし、本サービスを利用することによって発生した問題について、その理由の如何を問わず、当社には一切責任がないものとします。
• ３. 契約者は、自らの責任において、当社が提示する技術的基準に従って、通信設備に接続するものとします。
• ４. 契約者は、当社が提供する本サービスの運営に支障を来さないよう、自らの設備について正常に稼働するよう維持しなければならないものとします。

第２０条 届出情報の変更

• １. 契約者は、当社に届け出ている住所、名称、電話番号などの情報に変更が生じたときは、管理画面より速やかに情報の変更を行なうものとします。
• ２. 法人である契約者が合併等の理由によりその地位の承継があったとき、又は自然人である契約者に相続が生じたときは、当社は、地位の承継者（相続のときは相続人のうちの１人）が本サービスの利用権を承継することを認めるものとします。この場合、本サービスの利用権を承継することを希望する者は、当社に対し、その承継の事実を証明する書面を提出しなければならないものとします。

第２１条 禁止事項

• １． 契約者は、本サービスを利用して、次の行為を行わないものとします。
1. 当社あるいは第三者の名誉、信用、プライバシー等の人格的利益を侵害する行為、又はそのおそれのある行為
2. 当社あるいは第三者の著作権、その他の知的財産権を侵害する行為、又はそのおそれのある行為
3. 当社あるいは第三者を差別もしくは誹謗中傷し、又はその名誉もしくは信用を毀損する行為
4. 当社あるいは第三者の法的保護に値する一切の利益を侵害する行為、又はそのおそれのある行為
5. 犯罪行為あるいは犯罪行為をそそのかしたり容易にさせる行為、又はそれらのおそれのある行為
6. 虚偽の情報を提供する行為、あるいはそのおそれのある行為
7. 公職選挙法に違反する行為、又はそのおそれのある行為
8. 当社の本サービスの提供を妨害する行為、あるいはそのおそれのある行為
9. 第三者の本サービスの利用に支障を与える方法あるいは態様において本サービスを利用する行為、あるいはそのおそれのある行為
10. IDあるいはパスワードを不正に使用する行為
11. コンピュータウィルス等他人の業務を妨害するあるいはそのおそれのあるコンピュータ・プログラムを本サービスを利用して使用したり、第三者に提供する行為、あるいはそのおそれのある行為
12. 無断で第三者に広告、宣伝もしくは勧誘のメール(特定電子メールを含みますがそれに限定されません)を送信する行為、又は受信者が嫌悪感を抱く、もしくはそのおそれのあるメール(迷惑メール)を送信する行為
13. 本人の明確な同意なくして又は詐欺的手法を用いて第三者の個人情報を調査、収集、利用する行為
14. 無限連鎖講(ネズミ講)又はマルチ商法に類する商法を開設し、又はこれを勧誘する行為
15. 当社あるいは第三者の運用するコンピュータ、電気通信設備等に不正にアクセスする行為、クラッキング行為、アタック行為、及び当社あるいは第三者の運用するコンピュータ、電気通信設備等に支障を与える方法あるいは態様において本サービスを利用する行為、及びそれらの行為を促進する情報掲載等の行為
16. わいせつ、児童売春、児童ポルノ、児童虐待にあたるコンテンツを発信する行為、及び児童の保護等に関する法律に違反する行為、あるいはそのおそれのある行為
17. 本サービスからアクセス可能な第三者の情報を改竄し、又は消去する行為
18. 第三者の通信環境を無断で国際電話あるいはダイヤルＱ２等の高額な通信回線に変更する行為、および設定を変更させるコンピュータ・プログラムを配布する行為
19. インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律が定義するインターネット異性紹介事業、あるいはそれに類似する行為
20. その他法令に違反する行為、又は他人の法的利益を侵害したり、公序良俗に反する方法あるいは態様において本サービスを利用する行為
21. その行為が前各号のいずれかに該当することを知りつつ、その行為を助長する態様でリンクをはる行為
22. その他当社が不適切と判断する行為

第２２条 非常事態時の利用の制限

• １. 当社は、天災、事変その他の非常事態が発生し、又は発生するおそれがある場合は、災害の予防もしくは救援、交通、通信もしくは電力の供給の確保又は秩序の維持に必要な事項を内容とする通信、その他公共の利益のために緊急に行うことを要する通信を優先的に取り扱うため、本サービスを制限する措置を採る場合があります。

第２３条 本サービスの提供中止

• １. 当社は、次の場合には、本サービスの提供を中止することができるものとします。
1. 当社の本サービス用設備の保守、工事又は障害等やむを得ない場合
2. 第一種電気通信事業者等が電気通信サービスを中止した場合
3. 第２２条(非常事態時の利用の制限)の規定により、本サービスの利用の制限を行う場合

第２４条 本サービスの提供停止

• １. 契約者において以下に定める事由のいずれかが生じたときは、「契約者への警告」「本サービスの利用停止」「本サービスの契約解除」のうちいずれかを、又はいくつかを組み合わせて行うことができるものとします。
1. 利用契約上の債務を履行しなかった場合
2. 第２１条(禁止事項)の各号いずれかに該当する行為を行った場合
3. 契約者が当社に届け出た連絡先との連絡がとれない場合(当社が契約者宛てに発送した郵便物が宛先不明で当社に返送された場合を含みます。)
4. 当社が提供するサービスを直接又は間接に利用する者のその当該利用に対し過大な負荷または重大な支障を与える態様(本サービスを構成する当社のシステムやデータ等の損壊を含みますがそれに限定されません)において本サービスを利用した場合
5. 契約者と料金支払者が異なる場合において、料金支払者より、料金の支払停止の通告があり、契約者がそれに替わる料金支払方法を届け出ない場合
6. 当社が提供する他のサービスにおいて、利用規約違反により契約を解除された場合
7. その他、当社が不適切と判断する場合

第２５条 本サービスの廃止

• １. 当社は、当社の都合により、本サービスの一部又は全部を廃止することができるものとします。この場合、当社は、契約者に対し、廃止の３ヶ月前までに適当な方法により、その旨を通知するものとします。
• ２. 前項によるサービスの一部の廃止があったときは、契約者は、請求により当社の了承を得て、当該品目のサービスから他の品目のサービスに利用契約の内容を変更することができるものとします。この場合でも、契約者は当社に対していかなる請求権も持たないものとします。

第５章 管理

第２６条 権利情報の管理

• １. 契約者は、当社が契約者に対して付与した通信用ＩＤ、暗証記号（パスワード）等の権利情報について、第三者に対し譲渡、貸与又は質入などの行為を行ってはならないものとします
• ２. 契約者は前項の権利情報の管理について一切の責任を持つものとし、第三者の不正使用により被害が発生したときは、契約者が一切の責任を持つものとします。
• ３. 契約者が第１項の権利情報を紛失、盗難されるなどしたときは、契約者は、速やかに当社に届け出るとともに、当社の指示に従って適切な処理を行うものとします。

第６章 損害賠償

第２７条 責任の制限

• １. 当社の責に帰すべき理由により、契約者が本サービスを全く利用できない状態に陥った場合、当社は、利用規約で特に定めている場合を除き、本サービスを利用できないことを当社が知った時刻から起算して、連続して２４時間以上本サービスが利用できなかった場合に限り、契約者からの請求により、当該サービスを利用できないことを当社が知った時刻から当該サービスの提供が可能と当社が確認した時刻までの時間を２４で除した数(小数点以下の端数は切り捨てます。)に当該サービスの月額料金の３０分の１を乗じて算出した額を限度として、契約者に現実に発生した直接損害の賠償請求に応じます。但し、契約者が当該請求をし得ることとなった日から３ヶ月を経過する日までに当該請求をしなかった場合は、契約者はその権利を失うものとします。
• ２. 当社が故意または重大な過失により本サービスを提供しなかった場合には、前項の規定は適用しません。
• ３. 天災地変等当社の責に帰さない事由により生じた損害、当社の予見の有無を問わず特別の事情から生じた損害、逸失利益を含む間接損害については、当社は賠償責任を負わないものとします契約者が本規約に違反する行為もしくは不正又は違法な行為を行ったことにより当社に損害を与えたときは、当社は、契約者に対して損害賠償を請求することができるものとします。

第２８条 自己責任の原則

• １. 契約者は、本サービスの利用に伴い、国内外を問わず、第三者に対して損害を与えた場合、または第三者からクレームが通知された場合は利用契約期間及び利用契約解除後にかかわらず、自己の責任と費用をもって処理解決するものとします。契約者が本サービスの利用に伴い第三者から損害を受けた場合、または第三者に対してクレームを通知する場合においても同様とします。
• ２. 当社は、契約者がその故意または過失により当社に損害を被らせた場合は、利用契約期間及び利用契約解除後にかかわらず、契約者に当該損害の賠償を請求することができます。

第２９条 免責

• １. 当社は、利用規約で特に定める場合を除き、契約者が本サービスの利用に関して被った損害については、その原因の如何によらず、いかなる賠償の責任も負わないものとします。
• ２. 契約者等による本サービスの利用に関連して、第三者から損害賠償請求された場合、または第三者との間で何らかの問題が発生した場合、契約者は当社を免責するとともに、責任をもって当該第三者と対応するものとします。
• ３. 前項の定めにかかわらず、前項に関連して、第三者が当社に対して何らかの請求を行い、または訴訟を提起した場合、契約者は当社が当該第三者に対応するに際し、あらゆる協力を行い、可能な限り自ら対応するものとし、また当該請求、訴訟に関連して当社が被った一切の損害を賠償するものとします

第７章 雑則

第３０条 準拠法

• １. 本規約は、日本国の法令に準拠し、日本国法に従って解釈されるものとします。

第３１条 合意管轄

• １. 当社と契約者との間で訴訟の必要が生じたときは、当社の本社所在地の管轄裁判所をもって第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

第３２条 協議

• １. 利用規約に定めがない事項及び疑義が生じた事項については、契約者及び当社は誠意をもって協議し円満にその解決にあたるものとします

付則

• 2018年1月18日 施行

TATARA Web改ざん検知 サービス仕様書

（１）ネットワークサービス時間

• ２４時間 ３６５日

（２）サービス

• サービスの対象範囲 当者は契約者の指定した公開サーバに対し、改ざん検知を行いメールでの通知、又は、自動修復を行います。

（３）サービスプラン

• プラン一覧にてご確認ください。

（４）契約期間

• 初回契約時は2ヶ月契約とし、翌月以降は自動更新とする。

（５）サービス停止

• データセンター事業者の法廷点検によるサービスの計画停止、ソフトウェア、ハードウェア、構成変更、メンテナンス時の計画停止、障害および、障害対応等の緊急停止。
• なお、計画停止の場合は、2週間前に管理者に事前に連絡します。

（６）サポート

• 受付時間 電話 土、日、祝祭日を除く、平日午前9:00～午後17:00まで
• メール・FAX 24時間／365日
• 但し、休日に受付のあったものは、翌営業日から順次対応